LIFE 教員の働き方

キャリアアップ・スキルアップしたい教員が検討するべき6つのこと

2021年9月13日

こんにちは、タカヒロです。

 

(教員3年目)そろそろ次の異動先を考えていかないとだけど、、、何か挑戦的なことをしたいな…。

 

 

教員として勤め出して2~3年ほどすると、「自分はどんなキャリアを作っていこう…。」と考え出しますよね。

「何となく、流れのままに次の学校へ」というよりは、様々な選択肢を検討したうえで決定していきたい所です。

 

そこでこの記事では「キャリアアップ・スキルアップしたい教員が検討するべき6つのこと」についてまとめていきます。

 

この記事の内容

キャリアアップ・スキルアップしたい教員が検討するべき6つのこと

 

この記事を書いた人

・公立中学教諭 6年 (小中連携で1年間、小学校へ)

・イギリス大学院 MA TESOL修得 (自己啓発等休業制度を活用)

・県立高校教諭 2年

・退職して私立大学、高校で非常勤講師 1年目

 

僕は公立教員としてキャリアをスタートしたごく一般的な教員でしたが、様々な選択肢を検討していった結果、良くも悪くも普通とはちょっと違ったキャリアを辿っている最中にいます…。

 

この記事を読んで、教員に認められている様々な制度を知って、選択肢の幅を広げていきましょう!

 

 

【キャリアアップ・スキルアップしたい教員】が検討するべき6つのこと

 

校種や教科に関わらず、ちらっとでも検討してみる価値があるのは以下の6点です。

 

① 日本人学校への異動

② 異校種への異動

③ JICA海外協力隊

④ 大学院への進学

⑤ 自己啓発等休業制度

⑥ 退職してワーホリ、世界一周へ

 

順番に見ていきます!

 

① 日本人学校への異動

 

現職の教員は、「長期の研修出張」の扱いで、在外教育施設へ期限付きの異動を希望することができます。

文部科学省が認定している在外教育施設は世界中に現在101校あります。

参照:認定した在外教育施設の一覧:文部科学省 (mext.go.jp)

 

それらの日本人学校へ行く方法は、

・文部科学省の派遣教員になる方法

・海外子女教育振興財団の学校採用教員に応募する方法

 

の2パターンがあります。

 

文部科学省の派遣教員になる方法

文部科学省の派遣教員になるには、

 

【校長に申し出る ➡ 教育委員会の推薦をもらう ➡ 文部科学省による書類審査ならびに面接を受ける ➡ 内定者が決定する】

 

という段取りがあります。

 

派遣期間は原則2年(本人が派遣期間の延長を希望する場合には、評価に加えて派遣元教育委員会等の了承等に応じ、2年を限度として1年ごとの延長が可能)で、現職の教員であり3年以上の経験があれば応募することができます。

 

より詳しい応募資格や詳しい派遣までの流れは以下のホームページで確認できます。

日本人学校・補習授業校への教師派遣の概要:文部科学省 (mext.go.jp)

 

派遣までの研修、現地でのサポートも整っており、

給料のことも、現地での暮らしのこともさほど心配せずに海外へ行けるのは大きなメリットです。

 

しかし、行先の指定は出来ません。

ある程度エリアの希望は出せても、最終的に派遣先を決定するのは文科省になります。

 

海外子女教育振興財団の学校採用教員に応募する方法

もう一つは、海外子女教育振興財団(JOES)の「日本人学校等学校採用教員」に応募することです。

 

こちらは在外日本人学校に直接雇ってもらうような形になります。

行先を自分で選べることは大きなメリットです!

 

しかし自分の行きたい派遣先が見つかったとしても、タイミングよく自分の担当科目で公募が出るかは分かりません。

 

こちらのホームページで募集要項を確認することが出来ます。

教職員雇用支援 | 海外子女教育振興財団コーポレートサイト (joes.or.jp)

 

 

いずれの方法にせよ、日本とは全く環境が違う中で育つ子供たちに教えることができることは、かけがえのない経験になります。

 

日本の学校を客観的に見直すきっかけとなりますね。

 

 

② 異校種への異動

 

主に「中学から高校へ」、「高校から中学へ」と期限付きで異動することができます。

 

異校種を経験すると、校種によって学校の文化、教員の系統、働き方(労働時間)などが違うことを肌で感じることができます。

 

自分は先の長い教員人生で

・教科指導に重きを置くのか

・部活に重きを置くのか

・自身の働き方に重きを置くのか

双方の校種を経験することで、その先自分が勤めていく上で何に軸を置いていくのかを具体的に考えることができますね!

 

実際にどのように仕事・働き方が違うのかはこちらの記事【中学教員と高校教員】仕事・労働時間の違いを現役教員が解説!に書いています。

一教員による一例にすぎませんが、気になる方は是非ご覧ください。

 

 

③ JICA海外協力隊

引用:https://www.jica.go.jp/volunteer/index.html

 

発展途上国への支援やボランティアに興味のある場合は、JICA海外協力隊の「現職教員特別参加制度」を検討しましょう。

 

現職教員特別参加制度では、

教員としての身分を保持したまま、派遣期間と訓練をあわせて2年間(派遣前訓練70日間程度、派遣期間約1年9ヶ月)

海外協力隊の活動に従事することができます。

 

教員であるがゆえに応募できる制度ですね!

 

主な応募資格は以下の通りです。

・教諭として3年以上の実務経験があること

・年齢が20歳~45歳までであること

単身で赴任できること

 

詳しい応募資格やスケジュールに関してはこちらのホームページで確認することができます。

現職教員特別参加制度(派遣期間:1年9ヶ月) | JICA海外協力隊

 

年齢の制限や、単身限定であることを考えると、若手教員の一回目の異動とタイミングが重なってきますね!

 

引用:https://www.jica.go.jp/volunteer/index.html

 

発展途上国での経験は、授業の仕方だけでなく、コミュニケーションの取り方国際的な視野の持ち方など、様々な面で教育実践力に直結しますね!

 

 

④ 大学院へ進学する

教員には現職の身分を保有したまま、大学院へ進学する制度があります。

 

それが以下の2つの制度です。

・都道府県が行っている長期研修制度

・文科省が行っている大学院修学休業制度

 

都道府県が行っている「長期研修制度」

こちらの研修制度では、各都道府県が指定する教職大学院の中から派遣先を選ぶことになります。

 

大きなメリットは基本的な給与が発生することです。

 

例えば、東京都の場合

(1)支給されるもの 給料(派遣期間中の教職調整額については給料月額の 1 00分の2とする。)、扶養 手当、地域手当、住居手当、通勤手当(派遣先の居住地「自宅」から派遣先大学院 まで)、期末手当、勤勉手当及び義務教育等教員特別手当

(2)支給されないもの 特殊勤務手当、へき地手当、産業教育手当及び定時制通信教育手当

参照:大学院派遣研修 | 東京都公立学校教職員の皆さんへ | 東京都教職員研修センター (tokyo.lg.jp)

とされています。

 

給与やボーナスまでもらえた上で、大学院へ修学できることは本当に魅力的ですね!

 

ただし、研修終了後は成果を都道府県での教育のために還元していくことが前提となり、様々な報告義務があります。

 

文科省が行っている「大学院修学休業制度」

一方で、文科省が行っている「大学院修学休業制度」では

・休業中の教員は、その身分を保有されるが、職務に従事しない

・休業中の給与は支給されない

形での修学となります。

年単位で3年を越えない範囲で休業を取得することができます。

 

派遣場所は文科省が定める専修免許状取得が可能な大学院から選べるため、選択の幅は広がります。

また、免許状の授与権者が専修免許状を授与することが可能であると判断した場合のみ、申請のあった外国の大学院の課程も許可の対象となることも特徴的です。

 

しかし、「給与が支給されない」点が大きな違いとなります。

より詳しい情報は文科省のホームページ【大学院修学休業制度:文部科学省 (mext.go.jp】で確認することができます。

 

修士課程へと進学して専修免許を取得することは、今後より一層価値を増していくように思います。

 

教科への専門性を高めていきたい方は、こうした制度の利用を検討してみましょう。

 

⑤ 自己啓発等休業制度

 

「もっと自由に、自分の思うように大学へ進学したい!」という場合には、自己啓発等休業制度が役に立ちます。

こちらの制度は教員に限らず、公務員全体に認められている休業制度になります。

 

自己啓発等休業制度では

・国内外への大学への修学(基本は2年以内、特に必要な場合は3年以内)

・国際貢献活動(3年以内)

といった目的での休業が可能となります。

 

国内外問わず、自分で就学先の大学を選べるということは大きなメリットです。

しかしその反面、給与は支給されず、金銭的な負担は大きく掛かります…。

 

僕はこの制度を利用してイギリス大学院へ修学しました。

初任からの5年間でコツコツ貯めたお金はスッカラカンになりましたが、自分の思うような留学を実現することができました。

ただし、留学先などへのアプライ、手続きはすべて自分にならなくてはいけないため、根気が必要です。

 

より詳しくはこちらの記事

をご覧ください。

 

⑥ 退職してワーホリ、世界一周へ

 

最後は大胆ですが、一度退職してしまってワーホリ、世界一周旅へ出るということも手です。

 

ワーホリには年齢制限があり、30歳までしか申請することができません。

※オーストラリア,カナダ及び韓国との間では18歳以上25歳以下ですが,各々の政府当局が認める場合は30歳以下まで申請可能

 

ワーホリ制度を使えば、現在26の国と地域へ渡航することが可能です。

以下のホームページで各国へのビザ発行数などを確認することができます。

ワーキング・ホリデー制度|外務省 (mofa.go.jp)

 

また、退職して世界一周の旅に出ることもありです。

僕は大学生でオックスフォードの語学学校へ短期留学した際、「30歳で教員を退職し、世界一周をしている方」に出会いました。

その方は、「一度この目で世界を見つめたくなった」と話してくれました。

ある意味、吹っ切れているような様子が見受けられましたが、とてもイキイキとしていらっしゃいました。

当時の僕は「教員を退職するなんてもったいない…。」くらいにしか思っていませんでしたが、今ではその想いが理解できます。

 

一度「教員の世界」から完全に抜けて、ニュートラルに世界を見ることも、長い目で見ればプラスの経験になるはずです。

 

一度退職したとしても、本気でまた教員をやりたいと思えば、都道府県を変えればいつでもやり直しが利きます。

世界を実際に観て感じたことを教室で話せる先生は、間違いなく生徒にとって魅力的な先生です。

 

良くも悪くも自己責任にはなりますが、最も自由度が高く、自分の人生を大きく変え得る経験になりますね。

 

退職する際には、税金に気を付けなければなりません。住民税など、前年度の収入に関わっている税金もあるためです。

その辺りは、身をもって感じたことをこちらの記事教諭から非常勤講師になって変わった給与事情【心境を率直に】に書いていますので、参考にされて下さい。

 

まとめ

 

以上、若手教員が異動の際に検討したいことを6点紹介しました。

① 日本人学校への異動

② 異校種への異動

③ JICA海外協力隊

④ 大学院への進学

⑤ 自己啓発等休業制度

⑥ 退職してワーホリ、世界一周へ

 

教員に特別に認められている研修制度は意外と多いですね。

情報を知っているかどうかは大切です。まずは気になる制度を調べて情報を集めてみましょう。

これらの制度を自分の意向と合わせてうまく活用することができれば、より魅力的で深みのある教員へキャリアアップしていくことができます。

 

自分のキャリアを長い目で見る際、多くの人が辿る「一般的なレール」は気にし過ぎず、「自分のブレない軸」「やり遂げたいこと・追求していきたいこと」を見つけることが大切ですね。

是非この記事が何かの参考になれば幸いです!

 

僕が自分のキャリアについて考えたことは、

この辺りの記事に書き綴っています。よろしければ覗いてみて下さい。

ではまた!

 

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